平成27年度
成長分野等における
中核的専門人材養成の戦略的推進事業

 スマホアプリ 日本電子専門学校

事業計画 

1.事業名称

スマホアプリ開発エンジニアの地域版社会人・女性の学び直し教育プログラム開発と実践

 

 

2.代表機関

法人名 学校法人電子学園
学校名 日本電子専門学校
所在地 〒169-8522 東京都新宿区百人町1-25-4

 

 

3. 構成機関と実施体制

(1)構成機関

構成機関(学校・団体・機関等)の名称 都道府県名
日本電子専門学校 東京都
トライデントコンピュータ専門学校 愛知県
東北電子専門学校 宮城県
名古屋工学院専門学校 愛知県
電子開発学園 東京都
日本工学院八王子専門学校 東京都
横浜システム工学院専門学校 神奈川県
ECCコンピュータ専門学校 大阪府
学校法人上田学園 大阪府
学校法人第一平田学園 岡山県
帝塚山学院大学 大阪府
大阪電気通信大学 大阪府
静岡福祉大学  東京都
株式会社NTTドコモ 東京都
株式会社KEIアドバンス 東京都
株式会社トップゲート 東京都
株式会社ウチダ人材開発センタ 東京都
株式会社エスキャリア 東京都
株式会社日本教育ネットワークコンソシアム 東京都
新宿区男女平等参画推進センター 東京都
一般社団法人OESF 東京都
一般社団法人全国専門学校情報教育協会 東京都
株式会社サンライズクリエイティブ 東京都
株式会社アフレル 東京都

 

(2)構成員

所属・職名 都道府県名
日本電子専門学校 校長 東京都
日本電子専門学校 教務部 部長 東京都
日本電子専門学校 情報システム開発科ケ-夕イ・アプリケーション科科長 東京都
日本電子専門学校 コンピュータグラフィックス科 科長 東京都
トライデントコンピューター専門学校 校長 愛知県
トライデントコンピューター専門学校 教務チーム 愛知県
東北電子専門学校 校長 宮城県
東北電子専門学校 スマートフォンアプリ開発科 学科主任 宮城県
名古屋工学院専門学校 統括 愛知県
名古屋工学院専門学校 メディア学部 情報学科 愛知県
名古屋工学院専門学校メディア学部 メディア学科 ゲームCG分野 主任 愛知県
日本工学院八王子専門学校 CGクリエイター科  東京都
電子開発学園 学園本部 教育事業部長 東京都
学校法人上田学園 大阪府
学校法人第一平田学園 岡山県
大阪市立大学名誉教授/帝塚山学院大学 人間科学部情報メディア学科特任教授兼ICTセンター長 大阪府
大阪電気通信大学 総合情報学部 デジタルゲーム学科 講師 大阪府
学校法人上田学園 理事/静岡福祉大学 名誉教授  静岡県
株式会社NTTドコモ 法人事業部 第三法人営業部 代理店支援担当  主査 東京都
株式会社トップゲート  東京都
株式会社KEIアドバンス 取締役 大阪府
株式会社エスキャリア 代表取締役 東京都
株式会社日本教育ネットワークコンソシアム 事業開発部 マネージャ 東京都
株式会社日本教育ネットワークコンソシアム  東京都
新宿区子ども家庭部 男女共同参画課長 東京都
新宿区子ども家庭部女共同参画課
男女共同参画センター 主査
東京都
一般社団法人全国専門学校情報教育協会 専務理事 東京都
株式会社ウチダ人材開発センタ 取締役文教事業部長  東京都
株式会社ウチダ人材開発センタ ラーニング部インストラクション課 課長 東京都
株式会社ウチダ人材開発センタ ラーニング部インストラクション課 東京都
株式会社ウチダ人材開発センタ ヒューマンリソーシズ事業部 ラーニング営業部 東京都
横浜システム工学院専門学校 教育指導室主幹(授業環境総括)情報システム科学科長 神奈川県
ECCコンピュータ専門学校 教務課リーダー 大阪府
株式会社サンライズ・クリエイティブ 代表取締役 東京都
株式会社アフレル エデュケーション・プランナー/事業企画室 室長 東京都
日本電子専門学校 ゲーム制作科・ゲーム企画科・ゲームCGデザイン科 科長 東京都
株式会社トップゲート 代表取締役 東京都

 

(2)-①実施委員会

所属・職名 都道府県名
日本電子専門学校 校長 東京都
学校法人上田学園 理事/静岡福祉大学 名誉教授  静岡県
東北電子専門学校 校長 宮城県
学校法人上田学園 大阪府
学校法人第一平田学園 岡山県
大阪市立大学名誉教授/帝塚山学院大学 人間科学部情報メディア学科特任教授兼ICTセンター長 大阪府
株式会社ウチダ人材開発センタ 取締役文教事業部長  東京都
株式会社トップゲート  東京都
株式会社エスキャリア 代表取締役 東京都
一般社団法人全国専門学校情報教育協会 専務理事 東京都

 

 

(3) 下部組織

e-learning委員会

所属・職名 都道府県名
日本電子専門学校 教務部 部長 東京都
株式会社トップゲート  東京都
株式会社ウチダ人材開発センタ ヒューマンリソーシズ事業部 ラーニング営業部 東京都
株式会社サンライズ・クリエイティブ 代表取締役 東京都
株式会社日本教育ネットワークコンソシアム 事業開発部 マネージャ 東京都

 

Android技術者育成委員会

所属・職名 都道府県名
株式会社トップゲート  東京都
日本電子専門学校 情報システム開発科ケ-夕イ・アプリケーション科科長 東京都
東北電子専門学校 スマートフォンアプリ開発科 学科主任 宮城県
名古屋工学院専門学校 メディア学部 情報学科 愛知県
株式会社日本教育ネットワークコンソシアム 事業開発部 マネージャ 東京都

 

実証委員会

所属・職名 都道府県名
日本電子専門学校 コンピュータグラフィックス科 科長 東京都
日本電子専門学校 ゲーム制作科・ゲーム企画科・ゲームCGデザイン科 科長 東京都
トライデントコンピューター専門学校 教務チーム 愛知県
名古屋工学院専門学校メディア学部 メディア学科 ゲームCG分野 主任 愛知県
日本工学院八王子専門学校 CGクリエイター科  東京都
横浜システム工学院専門学校 教育指導室主幹(授業環境総括)情報システム科学科長 神奈川県
ECCコンピュータ専門学校 教務課リーダー 大阪府
株式会社サンライズ・クリエイティブ 代表取締役 東京都
株式会社日本教育ネットワークコンソシアム  東京都

 

 

(4)事業の実施体制図

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4.事業の内容

(1)事業の目的・概要

 本事業は、産業界の人材ニーズが高いスマホアプリ開発技術者養成を推進する。昨年度までの事業成果を活用し、協力校での実証講座を通して他の地域に展開するとともに実務レベルの技術教材を整備・実証する。また、課題であった社会人・女性の学び直し講座について、これまでの事業で整備した教材を活用したe-learningコンテンツの整備・実証を行い、社会人・女性の学び直しの学習機会を提供し、スマホアプリ開発技術者育成を推進する。

 

 

(2)事業の実施意義や必要性について

①当該分野における人材需要等の状況、それを踏まえた事業の実施意義

 急速に普及したスマートフォン・タブレットに代表されるモバイルデバイスは、通話やウェブを閲覧するためのデバイスから、位置情報や画像情報、心拍数等の生体情報といった多様なデータの取得・提供、コントローラといった様々な機能を担うデバイスに変貌しつつあり、そこで使用されるアプリケーションの重要性はますます高まっている。

 IT人材白書2015では、今後「スマートホン・タブレットアプリ開発」が新規/拡大を予定する事業として高い割合となっている

 

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 従来の携帯電話からスマートフォンへの移行やモバイルPCからタブレットPCへの移行が急速に進み、新たな機能を持ったアプリケーションの開発が、急速に拡大し、対応できるアプリ開発者の確保が情報産業で重要な課題となっている。

 本校は、平成26年度「スマホアプリ開発エンジニアの地域版社会人・女性の学び直し教育プログラム開発と実証」事業に取組み、産業界の課題であり、需要が伸び続けている中核的スマホアプリ技術者養成を推進した。

 本事業は、昨年度まで成果を活用し、他の地域で実証講座を展開するとともに、企業が実際の開発に使用する開発環境等での技術を学習するための教材を整備し、人材の育成を実践する。また、スマホアプリ技術者を養成する専門学校教員の教育力向上のため教員研修会を実施し、教材の実証及び教員の技術力向上を行う。

 昨年度課題であったで社会人・女性の学び直し講座の実施時間や期間、曜日等については、e-leaningによる講座提供により実証検証を行い、スマホアプリ技術者育成を推進する。

 平成26年度の成果は、各地域の専門学校3校で導入されている。本事業でも協力専門学校のある地域での実証講座を予定し、地域・産業界の人材ニーズに対応した技術・知識を持った中核的専門人材の養成を行う。産業界のニーズに対応し人材を輩出することは人材の育成を担う専門学校の使命であり、最も重要な取り組みである。

 

②取組が求められている状況、本事業により推進する必要性

 新たに出現したスマートフォンやタブレット端末は、人々の生活や仕事に急速に浸透している。「総務省の平成26年度版情報通信白書」通信利用動向調査によれば、スマートフォンの世帯普及率は平成25年末時点で6割を超え、タブレット端末も2割強に伸び、今後も急速に拡大することが予測されている。スマートフォンやタブレットの普及や技術の進展に伴いスマホアプリの需要も急速に増大している。

 

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 急速に普及するスマートフォン・タブレットに代表されるモバイルデバイス(移動情報端末)は、データを活用するツールとして欠かせないものとなっているが、これらは単に情報を閲覧するためだけの端末ではない。位置情報や画像情報なども含めた様々な情報の取得・提供、コントローラといった様々な機能を担うことができる。そのため、今後、モバイルデバイスで使用されるアプリケーションの重要性はますます高まっている。

 

 一方で、急速な普及・市場の拡大や技術の進展に対応した技術者の確保は、産業界にとって重要な課題であり、早急な対応が必要である。本校では比較的早い段階でスマホアプリ開発技術者の育成に取り組んでいるが、産業界の求める量に卒業生数が追付かない状況である。

 

 スマホアプリ開発技術者を供給し、産業界の課題に対応するためには、本校とともに、他の地域の専門学校が正規課程での人材育成を行うことが重要である。また、同時に、IT産業就労者に技術を更新する学習機会の提供することや未経験から技術者を目指す社会人・女性を育成するための学習システム構築・実践することが、必要であり、産業界の求める質と量の技術者を育成することが望まれている。

 

 本事業は、平成26年度のIT分野 職域プロジェクト「スマホアプリ開発エンジニアの地域版社会人・女性の学び直し教育プログラム開発と実証」の成果を活用し、不足するスマホアプリ開発技術に対応した技術者育成に各地域が取組むための実証講座を展開する。また、IT産業就労者に技術を更新や未経験から技術者を目指す社会人・女性の学び直しの学習システム構築と実践を推進する。本取組は、今後のIT産業、地域経済にとって最も重要であり、必要な取り組みである。

 

③取組実施にあたっての平成26年度までに実施された職域プロジェクト等の成果の活用方針、方法等

●これまでに開発した「スマホアプリ開発のためのJava」を、これから技術者を目指す地域版社会人・女性学び直しのe-learningコンテンツ開発に活用する。企業と連携し内容の更新とカスタマイズを行う。

●平成25年度の「Androidアプリ技術教材(基礎編)」、平成26年度の「Androidアプリ技術教材(応用編)」を活用し、「Androidアプリ技術教材(実践編)」の地域版社会人学び直しの教育教材を開発するとともに、基礎編・応用編の実証講座を協力専門学校のある地域で展開する。

●平成26年度整備した「教育力向上テキスト」、本事業で開発する「Androidアプリ技術教材(クラウドプラットフォーム編)」を活用して、教員の育成を行う。

●平成26年度の「Androidアプリ技術教材(応用編)」の知識・技術を有することを前提とした、企業が実際に開発しているクラウド上のプラットフォームでのアプリ開発教材を整備し、積上げ式教育プログラムの整備を推進する。

 

 昨年度までの成果は、積上げ式教育プログラムとして取りまとめているので、専門学校正規課程への導入や社会人・女性の学び直し講座実施が比較的容易である。本校の他、専門学校3校ですでに教育導入・活用がされているが、さらに、本事業では、本校と他の地域との実証結果比較により、教育プログラムの地域版を展開すし、実証を行う。本校及び他の地域における地域版学び直し教育プログラムの実施を促進し、IT分野中核的スマホアプリ開発技術者養成を推進する。

 

 

(3)前年度までの取組概要・成果と本事業との継続性

平成26年度事業

・取組概要
 スマホアプリ開発技術者育成の全国版のモデル・カリキュラムと技術教材を活用して、地域版社会人と女性の学び直し教育プログラム開発及び講座を実施した。また、日々変化するスマホアプリ開発の技術に対応した教育を実践することができる教員育成のための教育プログラムを開発し、スマホアプリ開発の中核的専門人材養成を推進した。

 

・事業成果
 地域版社会人と女性の学び直し教育プログラムを整備し、実証講座を通してスマホアプリ開発技術者を育成した。また、教員研修会を通して、教員の育成を行い地域版学び直し教育の基盤整備を推進した。
開発した教育プログラムは、本校の他 専門学校3校が授業に導入した。

 

成果物は以下の通り
○Android アプリ技術教材(上級編)サンプルコード付属
○地域版女性(非ITエンジニア)のための企画提案型 Android アプリ教材 
○教育力向上テキスト
○事業報告書

 

・本年度事業との継続性・関連性(成果を本年度の取組にどのように活用するのか)
 全国版のモデル・カリキュラムと技術教材を地域版社会人・女性学び直しのe-learningコンテンツ開発に活用する。企業と連携し内容の更新とカスタマイズを行い、社会人・女性学び直しの学習機会を提供し、実証を行う。課題であった受講対象者のニーズに対応したコンテンツ開発を目指す。
 「Android アプリ技術教材(上級編)サンプルコード付属」の技術を前提とした「Androidアプリ技術教材(クラウドプラットフォーム編)」の地域版社会人学び直しの教育教材を開発するとともに、基礎編・応用編の実証講座を協力専門学校のある地域で展開する。
 平成26年度整備した「教育力向上テキスト」を活用して、教員の育成を行い、本事業で整備する地域版学び直し教育プログラムの他地域の専門学校での講座実施、正規課程への導入を推進する。

 

 

(4)事業の成果目標

期待される活動指標(アウトプット)・成果目標及び成果実績(アウトカム)

■期待される活動指標(アウトプット)

1 地域版学び直し教育プログラムの実証講座 実施地域 2か所
2 地域版学び直しe-learning講座 30時間のコンテンツ開発・実施
3 地域版就労者の技術更新の実践教材・サンプルコードの整備 1科目
4 Androd技術実証講座 1回以上
5 教員への教育力向上教育 1回以上

 

■成果目標及び成果実績(アウトカム)

1 地域版学び直し教育プログラムの実証講座 参加数 30名以上
2 地域版学び直しe-learning講座 学習者数 100人以上
3 Androd技術実証講座 参加数 20名以上
4 教員への教育力向上教育 参加教員数 20名以上
5 協力者、協力機関数 協力者 4名以上、協力機関 3団体以上
6 成果報告会への参加数 専門学校関係者30名以上、IT関連企業・団体20名以上

 

 

 

(5)事業の実施内容

①会議

●実施委員会

目的: 事業内容の確認、委員会の進捗管理、予算執行管理、成果の普及と活用、地域連携の設計、成果報告会企画実施
体制: 代表校の責任者、分科会の委員長や副委員長、大学関係者、学識経験者等で組織
回数: 年3回(8月、11月、2月)

●e-learning委員会

目的: e-learningコンテンツ開発、e-learning実施運営等、具体的な作業実施
体制: 専門学校の教員、企業・団体の社員・職員等で組織
回数: 年4回(8月、10月、12月、2月)

●Android技術者育成委員会

目的: Android技術(クラウドプラットフォーム編)教材開発、社会人講座企画・実施・運営、他地域への導入支援
体制: 専門学校の教員、企業・団体の社員・職員等で組織
回数: 年3回(9月、12月、2月)

●実証委員会

目的: 実証講座の実施運営、Androd技術実証講座の企画運営・検証、教育導入の検証
体制: 専門学校の教員、企業・団体の社員・職員等で組織
回数: 年3回(10月、12月、1月)

 

②モデルカリキュラム基準、達成度評価、教材等作成

・地域版社会人・女性の学び直しe-learningコンテンツの開発

目的: 「スマホアプリ開発のためのJava」のe-learningコンテンツを開発し、
地域版社会人・女性の学び直しの受講対象者に学習機会を提供する。
規模: 30時間程度の学習コンテンツ
実施方法: e-learning委員会で企画案をまとめ、開発作業は参画企業に依頼する。
e-learningシステムは、本校の既存システムを活用する。

 

・Android アプリ技術教材(クラウドプラットフォーム編)開発

目的: 就労者の技術の更新、スキルチェンジのための学習ユニットに対応した
教育カリキュラム・シラバス・教材・達成度評価指標を開発し、
地域版社会人学び直し教育プログラムを整備するとともに専門学校の技術者教育に活用する。
規模: 30時間相当の学習ユニットを想定したカリキュラム・シラバスを作成
実施方法: 昨年度事業成果等を踏まえ、Android技術者育成委員会で企画案をまとめ、開発作業は参画企業に依頼する。

 

③実証等

・地域版学び直し実証講座

目的: 昨年度のAndroid(Java編・基礎編・応用編)を活用して、本校と他地域で実証講座を実施し、
各地域の結果を比較検討して、地域版学び直し学習ユニットのカリキュラム、教材の精査をする。
対象、規模: 社会人学び直し、専門学校学生 各20名程度
※東京、仙台の2か所で実施予定
※Java編・・・プログラムの経験は、なくても受講に支障は無い
※基礎編・・・Java編の内容を理解している者
※応用編・・・基礎編の内容を理解している者
時期: 10月 Java編 3日間(1日6時間)
11月 基礎編 3日間(1日6時間)
12月 応用編 3日間(1日6時間)
手法: 講義および演習
実施方法: 企業からの講師派遣による実証講座の実施
※受講者広報・集客、受講修了者の就業先確保については、事業に参画する企業が行う。

 

・Androd技術実証講座

目的: 開発するAndroid技術教材(クラウドプラットフォーム編)を用いて、社会人を対象に
実証講座を実施し、領域、範囲、レベルの検証を行う。
専門学校教員の技術更新の研修としても活用する。
対象、規模: 20名程度
時期: 12月 3日間(1日6時間)
手法: 講義および演習
実施方法: 企業からの講師派遣による実証講座の実施

 

・教育力向上研修会

目的: 昨年度整備した教育力向上の研修カリキュラム、教育教材を用いて、教員を対象に研修会を行い、
カリキュラム・教材精査するとともに教員の教育力向上を図る。
対象、規模: 教員 20名程度
時期: 8月 2日間(1日6時間)
手法: 講義および演習
実施方法: 企業からの講師派遣による研修会の実施

 

・e-learningによる社会人・女性学び直し講座

目的: 整備するe-learningコンテンツを用いて、e-learningを実施する。
e-learningのシステムは本校のシステムを活用する。
e-learningによる社会人・女性学び直し講座を実践し、技術育成を推進する。
また、e-learningの実施・運営を通して、e-learningの課題等を検証する。
対象、規模: 社会人、女性の学び直し、専門学校学生 200名程度
育児休業中や育児休暇から復帰を目指す女性
子育てのため長期間離職している女性
※IT業界でプログラム等の経験はあった方がよいが、なくても受講に支障は無い
時期: 10月~(30時間程度の講座)
手法: e-learning
実施方法: e-learningよる講座実施、メールにて質問等に対応し運営をする

 

 

 

(6)事業成果及び事業終了後の方針

事業成果物

地域版社会人・女性の学び直しe-learningコンテンツ
これまでに開発し、本校正規課程に導入している 「スマホアプリ開発のためのJava」教材の内容を更新・精査したe-learningコンテンツ
Android アプリ技術教材(クラウドプラットフォーム編)(200頁、600部)
これまでに開発した積上げ式モデル・カリキュラムに対応した上級レベルの教材を整備
Java教材→Android基礎編→Android応用編→Android アプリ技術教材(クラウドプラットフォーム編)
Android アプリ技術教材(クラウドプラットフォーム編) 演習用サンプルコード(DVD、600枚)
これまでに開発した積上げ式モデル・カリキュラム及び教材をもとに上級レベルの教材に対応した演習用サンプルコード
事業報告書(100頁、600部)

 

成果の活用等

成果の周知のため、データのHPでURLを公開、
・平成28年度以降の社会人・女性の学び直しe-learning講座実施を継続する。
成果の周知のため、データのHPでの公開、情報系専門学校 300校、関係企業等200社へ郵送配布
・平成28年度 IT業界就労者対象の講座に活用 
 また、本校正規課程の教育教材として導入する
・協力専門学校を通して他地域のIT業界就労者教育への活用を推進する
・協力企業を通して、企業研修、現役技術者教育に活用する
成果の周知のため、データのHPでの公開、情報系専門学校 300校、関係企業等200社へ郵送配布
・平成28年度 IT業界就労者対象の講座に活用 
 また、本校正規課程の教育教材として導入する
・協力専門学校を通して他地域のIT業界就労者教育への活用を推進する
・協力企業を通して、企業研修、現役技術者教育に活用する
成果の周知のため、データのHPでの公開、情報系専門学校 300校、関係企業等200社へ郵送配布 
成果の普及・活用の推進に活用する
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