平成27年度
成長分野等における
中核的専門人材養成の戦略的推進事業

 ITサービスクリエータ 吉田学園情報ビジネス専門学校

事業計画 

1.事業名称

クラウド・スマートデバイス時代の地域版社会人・女性学び直し教育プログラム開発と実証および教員研修

 

 

2.代表機関

法人名 学校法人吉田学園
学校名 吉田学園情報ビジネス専門学校
所在地 〒060-0063 北海道札幌市中央区南3条西1丁目

 

 

3. 構成機関と実施体制

(1)構成機関

構成機関(学校・団体・機関等)の名称 都道府県名
吉田学園情報ビジネス専門学校 北海道
専門学校カレッジオブキャリア 千葉県
専門学校ビーマックス 東京都
専門学校東京テクニカルカレッジ 東京都
北見情報ビジネス専門学校 北海道
名古屋工学院専門学校 愛知県
日本電子専門学校 東京都
上田安子服飾専門学校 大阪府
大阪市立大学 大阪府
コーデトーイズ株式会社 大阪府
株式会社八雲ソフトウェア 島根県
株式会社KEIアドバンス 大阪府
吉田通信企画 大阪府
株式会社マッシュマトリックス 東京都
Estomy Systems 東京都
有限会社Aries 東京都
株式会社日本教育ネットワークコンソシアム 東京都
一般社団法人全国専門学校情報教育協会 東京都

 

(2)構成員

所属・職名 都道府県名
学校法人吉田園 理事長 北海道
吉田学園情報ビジネス専門学校
情報システム学科 スマートフォン・クラウド学科
北海道
学校法人黒木学園 理事長 長野県
学校法人武田学園 理事長 岡山県
学校法人小山学園 理事長 東京都
学校法人栗原学園北見情報ビジネス専門学校 理事長 北海道
名古屋工学院専門学校 統括アドバイザー 愛知県
日本電子専門学校 情報ビジネスライセンス科科長 東京都
上田安子服飾専門学校  大阪府
大阪市立大学 教授 大阪府
コーデトイズ株式会社 代表取締役 大阪府
株式会社八雲ソフトウェア 代表取締役 島根県
吉田通信企画 代表 大阪府
株式会社KEIアドバンス 取締役 大阪府
株式会社KEIアドバンス 教育事業戦略推進部 部長 東京都
学校法人河合塾 教育研究開発本部 教育研究部 東京都
Estomy Systems 代表 東京都
有限会社Aries 代表 東京都
株式会社日本教育ネットワークコンソシアム 事業開発部マネージャー 東京都
一般社団法人全国専門学校情報教育協会 専務理事 東京都
株式会社ネットワーク応用通信研究所 フェロー 島根県
大阪商業大学 教授 大阪府
愛知県立大学 教授 愛知県
大阪市立大学名誉教授/帝塚山学院大学 人間科学部情報メディア学科特任教授兼ICTセンター長 大阪府
静岡福祉大学名誉教授/学校法人上田学園 理事 静岡県
学校法人龍馬学園 理事長 高知県
株式会社ボーンデジタル 代表取締役社長 東京都
株式会社ベストソリューション 代表取締役社長 東京都
一般財団法人デジタルコンテンツ協会 企画・推進本部長 東京都
公益財団法人CG-ARTS協会 事務局長 東京都

 

(2)-①実施委員会

所属・職名 都道府県名
学校法人吉田園 理事長 北海道
学校法人黒木学園 理事長 長野県
学校法人武田学園 理事長 岡山県
学校法人小山学園 理事長 東京都
学校法人栗原学園北見情報ビジネス専門学校 理事長 北海道
株式会社日本教育ネットワークコンソシアム 取締役 東京都
一般社団法人全国専門学校情報教育協会 専務理事 東京都

 

(3) 下部組織

IT人材育成委員会

所属・職名 都道府県名
吉田学園情報ビジネス専門学校
情報システム学科 スマートフォン・クラウド学科
北海道
名古屋工学院専門学校 統括アドバイザー 愛知県
日本電子専門学校 情報ビジネスライセンス科科長 東京都
吉田通信企画 代表 大阪府
株式会社八雲ソフトウェア 代表取締役 島根県
Estomy Systems 代表 東京都
コーデトイズ株式会社 代表取締役 大阪府
有限会社Aries 代表 東京都
株式会社日本教育ネットワークコンソシアム 事業開発部マネージャー 東京都

 

ファシリテータ育成委員会

所属・職名 都道府県名
吉田学園情報ビジネス専門学校
情報システム学科 スマートフォン・クラウド学科
北海道
名古屋工学院専門学校 統括アドバイザー 愛知県
日本電子専門学校 情報ビジネスライセンス科科長 東京都
上田安子服飾専門学校  大阪府
株式会社KEIアドバンス 教育事業戦略推進部 部長 東京都
学校法人河合塾 教育研究開発本部 教育研究部 東京都
株式会社日本教育ネットワークコンソシアム 事業開発部マネージャー 東京都

 

(4)事業の実施体制図

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4.事業の内容

(1)事業の目的・概要

 インターネットの発達とスマートフォン・タブレット端末(以下スマートデバイス)の普及により、クラウドコンピューティングやWebアプリの知識・技術を有した技術者の供給と、利用者リテラシーの向上が求められている。本事業では、昨年度事業で開発した教育プログラムや教材を使い、社会人技術者や教員、キャリアアップを目指す女性技術者を対象とした最新のシステム構築技術の研修を行う。また、IT系以外の分野も含めた専門学校生対象の最新ICT利用者リテラシー教育を実施する。同時に、この研修や教育の普及のために、専門学校教員を対象としたアクティブラーニング等の新しい教育手法やそのための教材開発方法の習得を目的とした研修会・研究会を実施する。

 

(2)事業の実施意義や必要性について

① 当該分野における人材需要等の状況、それを踏まえた事業の実施意義

 多機能なアプリケーションや大量のストレージを非常に安価で運用できるクラウド・コンピューティング・サービスと、高機能が実装されているスマートデバイスの普及で、より広範囲なビジネス分野にこれらの応用・展開が加速されている。サーバー側で動くWebアプリケーションやスマートデバイスアプリの開発、クラウドやスマートデバイスの機能を十分に活用したシステムの企画・提案・設計ができる人材は、非常に希少な存在であり、最近の爆発的な需要に対してほとんど供給が追い付いていない。

 

 昨今、ユーザー企業はシステム開発に対して、継続的にビジネスリスクを最小化しつつ、外部環境にあわせたタイミングで費用対効果の最大化を図ることを求めており、そのニーズへの対応の一つとして「アジャイル型」を中心とした「非ウォーターフォール型」の開発手法の利用が求められている。Webサービスやソフトウェア開発における欧米の高い競争力の要因の1つであること、また仕事の内容や職場の環境、仕事についての意識や意欲に肯定的・積極的な影響を与えていることを考えると、「非ウォーターフォール型」の開発手法の一層の普及と人材育成が期待されている。

 

 このような人材は、今後のIT中核的専門人材の最も中心に位置づくものであるが、最近になってやっとその育成に取り組み始めた教育機関が出てきたところであり、社会人の再教育までは全く手が回っていないのが現状である。特に、「非ウォーターフォール型」開発手法については、「Agile」「Ruby on Rails」「Cloud」の頭文字から付けた「ARC」を採用したWebアプリケーションの新しいつくり方が、業界を変える可能性を秘めたものとして実践期に入りつつあるが、現状では IT 技術者が「独学」で学んでいる割合が高いと言われている。IPA「IT人材白書2014」調査では、携わる開発手法の特徴に応じて重視される技術力・人間力に関する異なる傾向として、「非ウォーターフォール型」では、人間力として「発想力・企画力」や「論理的思考能力」が重視されている。その違いを踏まえつつ、「非ウォーターフォール型」の開発に対応できる人材の実践的な教育を、専門学校を中心とする教育機関において拡充することが望まれている。

 また、スマートデバイスの普及により、より簡単にインターネットにアクセスが可能となったことから、最新ICT利用者リテラシー不足が原因による事件・事故等への関わりも、若年者や中高年を中心に増加している。情報漏えいやプライバシー侵害等の被害に会わないためにも、意図しないまま加害者になってしまわないためにも、最新のICT利用環境に合わせた利用者リテラシー教育の実施が求められている。

 

 このような社会からの要望に専門学校が応えるためには、教員の技術力や教育力のレベルアップが必要である。特に、知識基盤社会において人材に求められる能力が、問題解決力や積極性、協調性・自律性、提案力や説得力等のジェネリックスキルにも及ぶ広範囲なものになっていることから、それらの育成に結び付くアクティブラーニング等の教育手法の習得が求められている。

 

 社会人や女性技術者を対象としたアジャイル型システム開発手法の研修、クラウド・スマートデバイスがもたらす高度ICT時代の利用者リテラシー教育、それらを担当する専門学校教員の技術力・教育力向上研修を行うことは、専門学校における中核的専門人材育成と教育の質の保証に大きく貢献するものである。

 

②取組が求められている状況、本事業により推進する必要性

 キャリアアップを目指す女性技術者や、最新技術にしばらく接していない社会人技術者対象に、現在最も求められているアジャイル開発技法等の新しい技術の再教育を実施することは、深刻な人材不足からシステム開発需要にタイムリーに対応できていないIT業界に人材を供給し、同時に女性の技術者としての地位向上にもつながる。昨年度は首都圏で実施したが、首都圏以外の中核都市での実施を計画し、地域の活性化に寄与することを目指す。

 高度ICT社会において、その便利さの裏にある多くの陰の部分を理解させ、積極的に光の部分を活用する姿勢を育成することは、知識基盤社会の健全な発達に必要不可欠な対応である。その教育にアクティブラーニング手法等を適用し、ひろく人間力の育成まで発展させることができれば、一石二鳥の効果をもたらす。

 専門学校にとっては、人間力育成や「非ウォーターフォール型」手法の教育等、今までほとんど経験していない教育を実践しそのノウハウを蓄積できること、社会人技術者の再教育や女性の学び直し事業に挑戦できること、教員の教育力や技術力アップにつながることなど、大きな効果が期待できる。

 

③取組実施にあたっての平成26年度までに実施された職域プロジェクト等の成果の活用方針、方法等

 社会人技術者、専門学校教員、女性の学び直しの最新技術研修には、昨年度に実施した社会人技術者および専門学校教員対象の「アジャイル型システム開発手法」研修用に開発した教育プログラムおよび教材を利用する。

 IT系以外の分野も含めた専門学校生対象の最新ICT利用者りテラシー教育には、昨年度他事業で開発された「インターネット・ベーシックユーザーテスト」およびその教材をベースに、アクティブラーニング手法を適用する教育プログラム・教材を新たに開発し、それを利用する。最新ICT利用者リテラシー教育プログラム・教材の開発にあたっては、昨年度事業で開発したジェネリックスキル研修教材とファシリテータ育成教材を参考にする。

 

(3)前年度までの取組概要・成果と本事業との継続性

平成26年度事業

・取組概要
 社会人教育や教員研修、女性学び直し事業の実施によって、専門学校教育の幅と深さの進展および教員の教育力を向上させ、新しい教育事業の可能性と教育の質保証を追求した。社会人教育では、アジャイル型システム開発に取り組んだ。

 

・事業成果
①社会人技術者教育
 東京でアジャイル型システム開発技法の研修を、社会人技術者および専門学校教員対象に実施した。
②女性の学び直し
 大阪でデザイン系専門学校の女子学生を対象に、スマホ対応Webサイト開発手法講座を実施した。
③ジェネリックスキル育成教育
 東京・札幌・名古屋で、専門学校生を対象に実施した。
④アクティブラーニングのファシリテータ研修
 東京で専門学校教員対象に実施した。
⑤専門学校教育研究会
 東京で、アジャイル型システム開発の方向性について、Ruby言語開発者による講演会を行った。
⑥教材開発
 上記①から④までの各事業で使用する教材(4種類)を開発した。

 

・本年度事業との継続性・関連性(成果を本年度の取組にどのように活用するのか)
 社会人技術者教育は、昨年度開発したアジャイル型システム開発教材を利用して、東京以外の中核都市で、社会人技術者および専門学校教員対象に実施する。女性の学び直しは、社会人技術者教育と同様の内容を首都圏で実施する。
 最新ICT利用者リテラシー教育は、IT系以外の分野も含めた協力専門学校生を対象に実施する。その教育には昨年度実施したアクティブラーニング手法を適用し、人間力育成のねらいを継続する。アクティブラーニングのファシリテータ研修は、専門学校教員対象に、地方拠点都市で実施する。
 最新ICT利用者リテラシー教材は、他事業で開発したインターネット・ベーシックユーザーテストの指導者用教材をベースに、アクティブラーニング手法で活用できる教材として開発する。

 

 

(4)事業の成果目標

期待される活動指標(アウトプット)・成果目標及び成果実績(アウトカム)

 

 社会人教育や女性の学び直し事業、教員研修、教育研究会の実施によって、専門学校教育の幅と深さの進展および教員の技術力・教育力を向上させ、新しい教育事業の可能性と教育の質保証を追求する。同時に、社会人技術者の技術力強化、女性IT技術者の再教育で、新たな社会貢献を果たすことになる。

 

■社会人・専門学校教員の技術研修  
 名古屋・札幌・京阪神で実施、
 各回共6時間*6日間、受講者計40名(社会人・専門学校教員)

■女性の学び直し  
 首都圏で実施、8時間*2日間、受講者計15名(社会人女性)

■最新ICT利用者リテラーシー教育  
 首都圏・札幌・名古屋・京阪神で実施、
 各回共6時間*2日間、受講者計120名(専門学校生)

■アクティブラーニングのファシリテータ研修  
 首都圏・札幌・名古屋・京阪神で実施、
 各回共6時間*1日間、受講者計40名(専門学校教員)

■専門学校教員研修会  
 首都圏で実施、1日4時間の基調講演とディスカッション、
 参加者30名(専門学校教員)

■最新ICT利用者リテラシー教育で使用する教材
 (アクティブラーニング用教材として開発)

■社会人技術者研修、女性学び直し、ファシリテータ研修で使用する教材
 (前年度開発分の見直しと修正)

■各事業の受講生募集に使用するチラシ(3種類)と説明用リーフレット(2種類)

 

 

(5)事業の実施内容

①会議

■実施委員会

(目的) 事業計画の承認、進捗管理、事業実施の監査
(体制) 主幹事校および協力専門学校・企業の責任者(準ずるものを含む)、学識経験者等から構成(10名を予定)
委員の中から実施委員長(1名)、分科会責任者(2名)、監査担当者(1名)を指名
(開催回数等) 年間3回(東京)

■下部組織

(目的) 事業計画の承認、進捗管理、事業実施の監査
(体制) ●IT人材育成委員会
社会人・専門学校教員対象の技術研修事業の企画・実施、RubyおよびRuby on Railsの教材(昨年度開発分)の見直しと修正の管理
女性学び直し事業の企画・実施、Ruby on Railsの教材(昨年度開発分)の見直しと修正の管理
協力専門学校・協力企業の担当者、学識経験者等で構成(7名を予定)、委員の中から責任者を1名指名
●ファシリテータ育成委員会
ICTリテラシー教育の企画・実施、教材開発管理
アクティブラーニングのファシリテータ研修の企画・実施、教材(昨年度開発分)の見直しと修正管理
専門学校教員研究会の企画・実施と取りまとめ
協力専門学校・協力企業の担当者、学識経験者等で構成(7名を予定)、委員の中から責任者を1名指名
(開催回数等) 各分科会とも年間3回(東京)

■成果報告会
年度末(2月予定)に東京で実施(全国専門学校情報教育協会主催フォーラム内で発表)

 

②モデルカリキュラム基準、達成度評価、教材等作成

●Rubyの教材 昨年度開発分の見直しと修正

(目的) 実習環境の設定、言語理解および演習課題学習がスムーズに運ぶための初期資料
(規模) 見直しおよび修正。A4版30ページ程度を想定
(実施体制) 担当講師および助手が担当

●Ruby on Railsの教材 社会人研修および女性学び直しで使用

(目的) 実習環境の設定、演習課題学習がスムーズに運ぶための初期資料
(規模) 見直しおよび修正。A4版30ページ程度を想定
(実施体制) 担当講師および助手が担当

●最新ICT利用者リテラシー教育教材

(目的) アクティブラーニングで活用できるものとして作成
(規模) A4版30ページ程度を想定
(実施体制) 担当講師および助手が担当

●アクティブラーニングのファシリテータ育成教材

(目的) ファシリテータ研修で使用する教材・資料
(規模) 研修用の演習とテキスト A4版30ページ程度を想定
(実施体制) 担当講師が作成

 

③実証等

●社会人・専門学校教員の技術研修

(目的) 社会人および専門学校教員の技術力・知識のレベルアップ
(対象) 最新技術から離れていた社会人技術者および専門学校教員
(内容) Ruby言語の習得およびRuby on Rails上でのシステム開発実習
(規模) 名古屋・札幌・京阪神の3か所で実施、各回共6時間*6日間、受講者計40名
(時期) 8月下旬から11月下旬まで
(手法) 講義と個人演習
(実施方法) 1日(6時間)/週*6週間(京阪神)、2日(12時間)/週*3週間(札幌、名古屋)
各専門学校および協力専門学校の就職先企業へに告知による受講者募集
協力専門学校または外部機関の施設・設備を借用
協力専門学校または外部機関から講師派遣

 

●女性の学び直し

(目的) 女性技術者のキャリアアップ
(対象) 女性技術者
(内容) Ruby on Rails上でのシステム開発実習
(規模) 首都圏で実施、8時間*2日間、受講者計15名
(時期) 10月
(手法) 講義と個人演習
(実施方法) 8時間/日*2日
女性技術者コミュニティを利用して告知・受講者募集
協力専門学校または外部機関の施設・設備を借用
協力専門学校または外部機関から講師派遣

 

●最新ICT利用者リテラーシー教育

(目的) 最新ITC利用者リテラシーの教育
(対象) 専門学校生(非IT分野を含む)
(内容) 問題解決型の協同学習で利用者リテラシーの知識獲得と定着を目指す
(規模) 首都圏・札幌・名古屋・京阪神の専門学校で実施、各回共6時間*2日間、受講者計120名
(時期) 各校のスケジュールに合わす
(手法) 実施過程で人間力の育成を目指すアクティブラーニングを適用
(実施方法) 協力専門学校での2日間の集中講義
協力専門学校または外部機関の施設・設備を借用
協力専門学校または外部機関から講師派遣

 

●アクティブラーニングのファシリテータ研修

(目的) 専門学校教員のファシリテート力の向上
(対象) 専門学校教員
(内容) 最新ICT利用者リテラシー教育を題材としたファシリテート技術の学習
(規模) 首都圏・札幌・名古屋・京阪神で実施、各回共6時間*1日間、受講者計40名
(時期) 最新ICT利用者リテラシー教育に時期に合わす
(手法) 講義とロールプレイ、授業見学
(実施方法) 6時間/日
全国専門学校情報教育協会加盟校の教員を中心に受講者を募集(修了認定を行う)
協力専門学校または外部機関の施設・設備を借用、外部機関から講師派遣

 

●専門学校教員研修会

(目的) 専門学校教員の視野拡大
(対象) IT系専門学校教員
(内容) 最新のICTの技術動向等の提供
(規模) 首都圏で実施、1日4時間、参加者30名
(時期) 1月
(手法) 講師の基調講演と講師および受講者同士のディスカッション
(実施方法) 4時間/日
全国専門学校情報教育協会加盟校の教員を中心に受講者を募集(修了認定を行う)
協力専門学校または外部機関の施設・設備を借用、外部機関から講師派遣

 

 

(6)事業成果及び事業終了後の方針

事業成果物

最新ICT利用者リテラシー教材
・前年度に他事業で開発されたインターネット・ベーシックユーザーテストの指導者教材をベースにアクティブラーニング用教材として開発
・A4版30ページを想定
Ruby教材
・前年度開発分のRuby教材の見直しと修正
・A4版30ページを想定
Ruby on Rails教材
・前年度開発分のRuby on Rails教材の見直しと修正
・A4版30ページを想定
アクティブラーニングファシリテータ研修教材
・前年度開発分の教材の見直し、新たに演習とテキストを開発
・A4版30ページを想定
社会人・専門学校教員の技術研修の告知用チラシと説明用リーフレット
女性学び直し事業の告知用チラシと説明用リーフレット
アクティブラーニングファシリテータ研修の告知用チラシ

 

成果の活用等

最新ICT利用者リテラシー教育で使用
成果の周知のため、データのHPで公開、情報系専門学校 300校、関係企業等500社へ郵送配布
社会人・専門学校教員の技術研修で使用
成果の周知のため、データのHPで公開、情報系専門学校 300校、関係企業等500社へ郵送配布
社会人・専門学校教員の技術研修、女性学び直し事業で使用
成果の周知のため、データのHPで公開、情報系専門学校 300校、関係企業等500社へ郵送配布
アクティブラーニングファシリテータ研修で使用
成果の周知のため、データのHPで公開、情報系専門学校 300校、関係企業等500社へ郵送配布
社会人・専門学校教員の技術研修の受講者募集で使用
成果の周知のため、データのHPで公開、情報系専門学校 300校、関係企業等500社へ郵送配布
女性学び直し事業の受講者募集で使用
アクティブラーニングファシリテータ研修の受講者募集で使用

 

 

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